最近までPayPalは安全な決済方法だと思っていましたが、個人情報を渡してしまうようなので詳細を調べるついでに他の決済方法についてもGPTさんに調査してもらいました。
以下はその回答です。
日本国内で利用する決済サービスを中心に、2026年10月21日時点の公式資料を調査しました。
最初に結論をお伝えすると、PayPalはカード番号や銀行口座番号を販売者に直接知らせずに決済する仕組みですが、氏名・メールアドレス・配送先住所などまで隠してくれるとは限りません。 SNSの情報は、オンライン購入については正しい部分があります。ただし、すべての決済で4項目すべてが必ず送られる、という理解は正確ではありません。
今回の調査では、特に重要なポイントが3つありました。
- 店頭のQRコード決済とネット通販では、加盟店に渡る情報が異なる。
- カード番号を隠せることと、氏名などの個人情報を隠せることは別。
- 同じ決済サービスでも、購入するサイトやサービス、決済時の同意内容によって共有される情報が変わる。
1. 各決済サービスの比較
ここでは、氏名・メールアドレス・電話番号・住所の4項目が、購入先の店舗やネットショップにどのように伝わる可能性があるかを整理します。
「共有されうる」は、すべての取引で自動的に共有されるという意味ではありません。決済時の情報提供、配送の必要性、購入先の入力フォームなどを考慮した評価です。
| 決済方法 | 購入先に伝わる情報・注意点 |
|---|---|
| PayPal | 氏名・メールアドレスが伝わり、商品購入では配送先住所や電話番号も共有される場合があります。カード番号・銀行口座番号は販売者に直接公開されません。 |
| Amazon Pay | 氏名・メールアドレス・配送先住所・電話番号などを、購入先のシステムが取得できる場合があります。実際に利用できる情報は連携仕様や購入内容に左右されます。カード番号そのものを共有する仕組みではありません。 |
| Google Pay | オンライン決済では、取引に必要な場合、Googleアカウントに保存された請求先住所・配送先住所・メールアドレスなどが共有されることがあります。共有される情報は購入方法や要求される項目次第です。 |
| Apple Pay | オンライン決済では、許可した氏名・メールアドレス・配送先や請求先の住所などが購入先に渡る場合があります。実際のカード番号は加盟店に共有されません。 |
| PayPay | 店頭のコード決済とオンライン決済で異なります。オンライン加盟店向け規約では、氏名・住所・配送先住所・PayPay ID・メールアドレスなどが取り扱われる個人情報に含まれます。ただし、すべてが毎回購入先に自動送信されることを意味するものではありません。 |
| 楽天ペイ | 店頭アプリ決済では、決済を特定するための利用者情報や取引情報が扱われます。公開資料からは、氏名・メール・電話・住所の4項目が常に店舗へ渡るとは確認できません。オンライン購入では、購入先の注文フォームで入力する情報も区別する必要があります。 |
| au PAY | 店頭のコード決済については、公式特約に、取引を特定する伝票番号・決済日時・金額などを加盟店に提供できると記載されています。これだけで氏名・電話番号・住所・メールアドレス一式を加盟店に渡すとはいえません。ネット支払いは別途確認が必要です。 |
| d払い | 店頭決済とオンライン決済を区別する必要があります。オンライン決済では、利用者が提供に同意した場合、氏名・住所・電話番号・メールアドレスなどが加盟店に提供されるケースがあります。 |
| LINE Pay | 日本国内のサービスは2025年4月30日に終了済みです。現在、日本国内の決済方法として新たに選ぶことはできません。 |
| スマホのキャリア決済 | キャリアや契約、購入先によって異なります。少なくともソフトバンクの規約では、条件に応じて氏名・住所・電話番号・支払い状況などを加盟店へ通知することが明記されています。決済情報が購入先から完全に隠れるとは限りません。 |
特に注意したいのは、上の表にある「決済サービスが加盟店に情報を提供すること」と「加盟店の通販サイトが自分で個人情報を取得すること」は、別の経路だという点です。
例えば、Amazon Payで住所を使って支払う場合、Amazonアカウントの住所情報を利用できるため、住所をショップの入力フォームに一から記入せずに済みます。しかし、それは配送先住所がショップから見えなくなるという意味ではありません。Amazon Payの公式開発者向け資料でも、購入者情報として氏名・メールアドレス・住所・電話番号などの項目が定義されています。
2. Apple Pay・Google Payは個人情報を隠せるのか？
この2つは、今回の調査で店頭決済とオンライン決済を分けて考える必要が特に大きいサービスです。
Apple Pay
店頭でカードをかざす決済では、実際のカード番号を加盟店に送信しません。一方、オンライン購入時は、利用者が許可した配送先住所やメールアドレスなどが加盟店に共有される場合があります。メールアドレスを知られたくない場合は、対応する場面で「メールを非公開」を利用できます。
Google Pay
オンライン決済では、購入を成立させるために必要な場合、請求先住所や配送先住所、メールアドレスなどを販売者に共有することがあります。店頭のタッチ決済と、ネット通販で住所などを送る処理は分けて考える必要があります。Google自身が氏名・電話番号・メールアドレスなどを収集することと、それらが個々の販売者に渡ることも別の問題です。
つまり、Apple PayやGoogle Payを選べば、オンラインショップに氏名や住所を知られずに済む、というわけではありません。
ただし、決済時にメールアドレスや住所をどのように扱うかは、ショップ側が必要とする情報や決済の連携方式によって変わります。
3. PayPalで共有される情報は、具体的にどこまで？
今回のきっかけとなったPayPalについて、もう少し詳しく説明します。
オンラインで商品を購入する場合
氏名・メールアドレス
販売者が取引を処理するために、これらの情報を受け取ることがあります。
配送先住所・電話番号
商品の発送や取引上の連絡に必要な場合、共有されることがあります。電話番号については、取引の内容や提供された情報に左右されます。
クレジットカード番号・銀行口座番号
PayPalの説明では、購入先はこれらの機密性の高い金融情報を受け取りません。
出典：PayPalの販売者向け情報・プライバシー説明。個々の取引で表示される項目は、購入方法などにより異なります。
ここから分かるのは、PayPalが主に守っているのは決済に使用する金融情報だということです。
PayPalは、買い手と販売者の間でカード番号や銀行口座番号を直接やり取りせずに決済できるようにします。しかし、商品の配送や購入に必要な個人情報まで一切伝えない匿名決済サービスではありません。
この点は、Amazon Payなどのアカウント連携型の決済でも共通しています。したがって、PayPalを使ってきたこと自体を、危険な選択だったと考える必要はありません。ただし「販売者に個人情報を一切知られない」という目的には、必ずしも適していません。
4. キャリア決済には特に注意が必要
スマートフォンのキャリア決済は、他の決済サービスと少し事情が違います。
今回は、ソフトバンクの公式規約に具体的な記載が見つかりました。
ソフトバンクまとめて支払い・ワイモバイルまとめて支払いの規約では、条件に応じて、商品代金を回収する目的で加盟店へ以下のような情報を通知することが定められています。
- 購入者や請求先契約者の氏名・住所・電話番号
- 通信料金の支払い方法や支払い状況
- 通信サービスの契約状況など
- 購入に関する識別IDや注文番号など
また、不正利用防止のために、契約情報が加盟店へ開示される場合も記載されています。
このため、キャリア決済なら個人情報が購入先に渡らない、と考えるのは危険です。
ただし、これは規約で情報提供が認められていることを意味し、すべての利用先に対して、毎回すべての情報を送っているという意味ではありません。他の通信事業者や、App Store・Google Play経由の購入では仕組みが異なる場合があります。
5. 個人情報をなるべく渡したくない場合の使い分け
今回の調査結果をもとにすると、決済方法の選び方は次のように整理できます。
実店舗での支払い
Apple Pay・Google Payのタッチ決済や、PayPay・楽天ペイ・au PAYなどの店頭コード決済では、通常の支払いだけで氏名・住所・電話番号・メールアドレスの4項目一式を伝える必要はありません。
ただし、会員登録、ポイント利用、レシート発行などを別途行う場合は、その手続きで個人情報が渡ることがあります。
ネット通販で商品を受け取る場合
ショップが配送するためには配送先情報が必要です。Amazon PayやApple Payなどに変更しても、ショップが配送先住所を知る必要までなくなるわけではありません。
氏名・住所をショップに渡したくない場合は、そもそも配送を伴わない購入方法なのか、別の受け取り方法があるかも重要になります。
アプリ・デジタル商品を購入する場合
物理的な商品の配送が不要なら、住所を販売者に伝える必要がない取引もあります。ただし、購入先のアカウント登録やメールによる連絡などは別です。決済サービスそのものではなく、購入画面で何の情報を求められているか確認するのが確実です。
6. GPTの調査まとめ
今回の調査では、「どの決済サービスが最も安全か」という単純な順位付けよりも、どの情報を誰に渡すかで判断することが重要だと分かりました。
PayPalは金融情報を販売者に直接公開せずに決済できる一方、氏名・メールアドレス・配送先などは取引上必要な場合に共有されます。Apple Pay・Google Payも、店頭でのタッチ決済とオンライン購入とでは情報の流れが異なります。PayPayやau PAYなども、店頭のコード決済とネット決済を一括りにすることはできません。
今後、個人情報をなるべく渡さずにデジタル商品やアプリを購入したい場合は、支払いボタンを押す前に、ショップ側が氏名・メールアドレス・電話番号・住所のどれを取得するのかを確認するのが、最も実用的な対策です。
なお、各社の公開資料だけでは、すべての加盟店・すべての決済パターンについて送信項目を完全に確定することはできません。特に楽天ペイや各キャリアの個別サービスは、実際の購入画面・加盟店契約・決済連携の仕様によって違いが出るため、今回確認できた公開規約を超えて「絶対に送られない」とは断定していません。
やはり多少欲しいと思っても決済方法が安全ではない＆安全が確定していないサービスでは決済しない、諦めるのが一番安全ということですね。
一時流行ったプリペイド式のやつ（名称忘れたw）とかWeb Moneyが良かったのになんで見かけなくなったん？